平成10年改訂の学習指導要領のもとでは、学習内容が削減されたことや、大学入試科目の縮小などに関連して「学力低下」が叫ばれるようになり、国際的な学力調査でも、読解力、活用力などについて課題があることなどが明らかになりました。また、情報化が進む社会において、幅広い知識の習得とそれを活用する思考力・判断力・表現力などが求められるようになりました。

こうした情勢をふまえ、平成20年に告示された新しい学習指導要領では、「基礎的・基本的な知識・技能の確実な習得」と「思考力・判断力・表現力等の育成」の２つをバランスよく達成することが目指されました。「理数教育の充実」、「言語活動の充実」などが掲げられ、算数・数学に関しては授業時数が増え、学習内容の拡充がはかられています。

学習指導要領の目標に加えられていた「数学的活動の楽しさ」が「数学的活動を通して」とさらに重視され、学習指導要領の内容において、それらの具体的な例が示されました。「数学的活動」とは、生徒が目的意識をもって主体的に取り組む数学にかかわりのあるさまざまな営みを意味すると記述されています。

授業時数は、１年と３年が週３時間から４時間に増加し、学習内容の充実がはかられました。「数と式」領域では、「数の集合と四則計算の可能性」、「有理数と無理数」、「二次方程式の解の公式」などを扱うこととなりました。「図形」領域では、「図形の移動」や「立体の投影」、「相似な図形の面積比と体積比」、さらに「関数」領域では、「いろいろな事象と関数」など、以前の指導内容が戻ってきています。従来の学習内容が戻っただけではなく、「資料の活用」領域が新たに設けられ、１年に「資料の整理と活用」、３年に「標本調査」が位置づけられました。

また、平成20年12月には文部科学省の教科用図書検定調査審議会により「教科書の改善について」が報告され、今後は教科書の質・量両面での充実を目指すべきとの考え方が示されました。補充的な学習や発展的な学習に関する内容を充実させること、基礎的・基本的な知識・技能が着実に習得されるよう既習内容の反復学習や練習問題などによる繰り返し学習に関する記述を充実させることなどを求められています。

この答申のなかでは、『多くの教員や保護者の間に定着している「児童生徒は教科書に記述されている内容をすべて学習しなければならない」とする従来型の教科書観については、「個々の児童生徒の理解の程度に応じて指導を充実する」、「児童生徒が興味関心をもって読み進められる」、「児童生徒が家庭でも主体的に自学自習ができる」といった観点から、教科書に対する考え方を転換していくことが求められる』と述べられており、これまでの教科書観とは明らかに変わってきていることが読み取れます。

大日本図書では、平成24年に「数学の世界」を発行し、平成28年に「新版 数学の世界」を発行しました。