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| 体育の授業や運動部の活動を通して,生徒たちが楽しく生涯にわたるスポーツライフの基礎を築くための指導者の道しるべとなる『運動やスポーツの教え方・学び方 新しい体育の授業づくり』が完成しました。新しい体育の授業づくりに取り組む先生や保健体育教師を目指す学生にオススメです。
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・中学校保健体育の教授用資料(マット運動編)ができました!
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「『分かってできる』『できて分かる』の結びつきを大切にした授業づくり」シリーズの「マット運動編」ができました。この資料は,「動くこと」「動き方」を学ばせるために「無理なく,無駄なく,順序よく楽しく技術を身につけさせていくように授業づくり」を行い,児童生徒が自ら追究し考えることを通じて「分かるとできる」を結びつけていけるよう意欲的に検討をしたものです。内容としては,小学校低学年・中学年・高学年,中学校におけるマット運動の具体的な授業案を提案しています。このシリーズが,「球技編」「陸上(跳ぶ)編」ともども,先生方の授業づくりの一助となれば幸いです。冊子については,弊社で配布しているとともに,HP上(「指導と評価」カテゴリー)でも公開しています。

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6月1日に改正道路交通法が施行されました。「平成24年までに交通事故死者数を5000人以下に」という政府目標に向けての改正では,より安全に生活するためにいくつかのことが義務化されています。
自転車のルールでは,13歳未満の児童・幼児の保護責任者は,自転車に乗るとき児童・幼児に乗車用ヘルメットをかぶらせる努力をするように義務付けがされています。ヘルメットをかぶることは,自転車走行中に何かにぶつかって転んでしまったり,投げ出されてしまったときに頭を保護し,大けがを防ぐためにとても大切です。(ヘルメットは,サイズのあったものを選び,きちんと固定し正しいかぶり方を身につけましょう。)
また,自転車の歩道通行について,児童,幼児が運転している場合や車道や交通の状況からみてやむを得ない場合は,通行してもよいこととなりました。歩行者も「普通自転車通行指定部分」を避けて通行する努力義務が課せられています。
その他,自動車の後部座席のシートベルト着用が義務化されています。後部座席でシートベルトをすることは,急ブレーキなどで前席に乗っている人に衝突するのをふせいだり,外に投げ出されるのをふせいだりします。
詳しい内容は警察庁のホームページなどをご確認ください。

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・中学校保健体育の教授用資料(陸上編)ができました!
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2007年初頭に発行した「『分かってできる』『できて分かる』の結びつきを大切にした授業づくり 球技編」に引き続き,今回,「陸上(跳ぶ)編」の資料ができました。この資料は,「走り方」,「跳び方」のような人間の基本的な動きを,教えるべきこと・学ぶべきことととらえた上で,動きの質を重視し,児童生徒が自ら追究し考えることを通じて「分かるとできる」を結びつけていくような授業づくりを意欲的に検討しています。内容としては,走ると跳ぶとが未分化な小学校低学年から,走ると跳ぶとの組み合わせを考えた中学年,高学年では「走り幅跳び」,中学生では「走り高跳び」の単元展開を行っています。この冊子が,前回の「球技編」ともども,先生方の質の高い楽しさを求める授業づくりのためのヒントになれば幸いです。冊子については,弊社で配布しているとともに,HP上(「指導と評価」カテゴリー)でも公開しました。

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水道の水とは別に,水を購入している人が多くなっているといわれています。また,水道水の安全性・味などを気にして浄水器を設置している人も増えているようです。日本は,本来,水に恵まれた国で,さらに水道水としてきれいで安全な水を飲める状況が整っています。世界の限られた資源でもある水を大量
に使うことは,国際的な視点からも考えるべきことかもしれません。
現在,日本水道協会では,「安全でおいしい水道水推進運動」を展開しています。水に関する情報は,例えば弊社HP,リンク集,「健康と環境」の「水」カテゴリーを参照してください。水をめぐる様々なことについて,考えてみませんか。

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草木も生い茂る夏の盛りですが,近年,学校の校庭を芝生にするところが,少しずつ増えているようです。ただ統計資料からみると,2006年5月現在で全国36863の公立小・中・高等・中等教育学校のうち,校庭の芝生化(300平方メートル以上)を行っているところは1347校(3.65%)にすぎません(文部科学省スポーツ・青少年局企画・体育課資料より)。これを学校種別
でみると,小・中学校が3%台,高等学校が7%です。また,整備状況は都道府県によってもかなり異なっているようすです。文部科学省は,現在,屋外教育環境整備事業において芝張りを実施した学校に対して補助を行っていますが,その数(300平方メートル以上)は1997(平成9)年度から2006(平成18)年度までの累計で337にのぼっています。また,文部科学省は環境問題に関係して,エコスクールパイロットモデル事業としての支援も行っています。
芝生とは,植物が低く刈り込まれている地面 の状態を広くいうこともありますが,意識して植栽を行う芝生は,イネ科の植物・芝草によって覆われたものをさします。芝草は,生育温度と栽培地域の違いによって,大きく暖地型のものと寒地型のものに分けられます。日本在来のノシバやコウライシバ,外来のバミューダグラス,それから改良されたティフトンなどが前者。多くがヨーロッパにその起源をもつ,ブルーグラス,フェスク,ライグラス,ベントグラスなどが後者に当たります。芝生化にあたっては,地域の気候環境とともに,目的やその後の管理のしかたなどに応じて適切な品種を選ぶ(混植やオーバーシードも含めて)ことになります。
校庭を芝生にする利点としては,運動・スポーツがより安全に行えること,見た目のよさもあり精神面
でもよい影響があること,子どもがより積極的になること,環境教育にも活用できること,砂塵の飛散防止,土砂の流出防止,夏季の日射の照り返しや気温上昇の抑制,地域のスポーツ活動の活性化,教職員・子ども・父母や地域の連携につながることなどがあげられます。半面
,難しい点は,導入や維持するのにお金がかかること,水やりや芝刈り・雑草の除去など維持管理するのに手間がかかったり休ませる期間が必要な場合もあることなどです。商業施設をつくるわけではないという目的を見すえて,後者を前者の利点に変えていく知恵・手法が問われているといえるかもしれません。さて,果
たしてこれから芝生化は進行し,根付いていくのでしょうか?

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文部科学省は,2004(平成16)年6月末現在での実態を調べた「アレルギー疾患に関する調査研究報告書」を,4月11日に公表しました。この調査は,全国の公立小・中・高等・中等教育学校の本校36,830校を対象に行ったもので,抽出調査でない大規模な調査であるのが特徴です。有効回答が得られた学校は,36,061校,在籍児童生徒数12,773,554人(有効回答率97.9%)です。今回の調査対象となった疾患は,ぜん息,アトピー性皮膚炎,アレルギー性鼻炎,アレルギー性結膜炎,食物アレルギー,アナフィラキシーショックの6つで(グラフ参照),学校における取り組みの現状も調べています。
ぜん息とアトピー性皮膚炎については,文部科学省が毎年抽出調査を行っていますが(学校保健統計調査,後者は2006年度より実施),その値より今回の値が高目なのは,学校保健統計調査は,健康診断による情報をもとにしているのに対し,この調査は,その他別
の機会にも寄せられた保護者などからの情報をも対象にしているためと分析されています。


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体育・保健体育の「指導のポイント」についての新しい資料ができました。題して,「『分かってできる』『できて分かる』の結びつきを大切にした授業づくり 球技編」です。この資料は,次期新学習指導要領の発表をにらみながら,これからの体育・保健体育の授業がどのような方向に向かえばよいのかを意欲的に検討し,技能と知識が無理なく無駄
なく順序よく身に付くような授業づくりを考えたものです。内容としては,小学校低学年・中学年・高学年,中学校から,それぞれのボール投げ・球技の具体的授業案を提案しています。この冊子が,先生方の質の高い楽しさを求める授業づくりに役立てば幸いです。冊子については,弊社で配布しているとともに,HP上(「指導と評価」カテゴリー)でも公開しました。

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東京都渋谷区千駄ヶ谷にある国立能楽堂で,字幕システムが2007(平成19)年1月から本格導入されました。歩行の芸術ともいわれる能そして狂言は室町時代に成立した伝統芸能で,広い意味でのダンス・舞踊といってもよいでしょう。弊社中学校保健体育の教科書(p.129)でも発展的な学習として例示してあります。
舞台劇場での字幕については,文楽などで行われたりしていますが,より一般
的なのがオペラで,日本のみならず世界の歌劇場で導入されています。日本では,舞台脇や舞台の上部に表示させるものばかりですが,世界では座席の背の部分などに個別
に液晶表示させるものが設置されてきています。オーストリア・ウィーン国立歌劇場しかり,イタリア・ミラノのスカラ座しかりです。国立能楽堂は,この座席字幕表示システムを採用しています。このシステムの導入によって,公演がよりわかりやすいものになり,若い人や外国の人を含めた層にも広がっていくのでしょうか。
なお,全国各地での能・狂言の情報を得るには,弊社・保健体育ネット・リンク集「体育・スポーツ関係」の「ダンス・舞踊」カテゴリーにある「能狂言のホームページ」などが便利です。

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厚生労働省の「人口動態統計」によれば,2004(平成16)年に自殺によって亡くなった人は,30,247人。これは死因順位
で6位です。年齢層別にみると,20〜39歳では死因のうち1位 ,15〜19・40〜49歳で2位,10〜14・50〜54歳で3位
となっています。1998年から年間死亡数は3万前後を推移し,およそ交通
事故死の3倍以上もの人が尊い命を失っていることになります。
自殺については,2000年にWHO(世界保健機関)が各種の予防手引きを出しています。手引きの中には,自殺が連鎖を引き起こすことも多いことから,マス・メディアに関するものもあり,その中で,報道で「すべきこと」と「すべきでないこと」をまとめています。すべきでないことには,「遺体や遺書の写
真を掲載する。自殺方法を詳しく報道する。単純化した原因を報道する。自殺を美化したりセンセーショナルに報道する。宗教的・文化的な固定観念を当てはめる。自殺を非難する。」があり,すべきことには「事実を報道する際に精神保健の専門家と緊密に連絡を取る。自殺に関して既遂(completed)という言葉を用いる,成功(successful)という言葉は用いない。自殺に関連した事実のみを扱う,一面
には掲載しない。自殺以外の他の解決法に焦点を当てる。電話相談や地域の援助機関に関する情報を提供する。自殺の危険因子や警戒兆候に関する情報を伝える。」があげられています(翻訳引用は主に,高橋祥友『自殺と防止対策の実態に関する研究 研究協力報告書 WHOによる自殺予防の手引き』より)。このことはまだまだ日本では,それほど知られているとはいえないようです。
しかし我が国でも近年の状況も踏まえ,対策を総合的に推進するべくして成立した「自殺対策基本法」という法律も2006(平成18)年10月から施行されています。

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